スポーツビジネス4.0 を目指すには? 国際化と社会貢献が大きなファクターに

スポーツビジネスで雪合戦がメジャーになるためには?

やっぱり、ユニバーサルに共感できる社会貢献(Social Issue)が大きなファクターになります。

2018年3月 長野県白馬村で行われた日本雪合戦選手権(レディースの部)

 

格闘技で勝った方に報酬を与える、スポーツビジネス1.0その格闘技を見せるスポーツビジネス2.0、その格闘技の試合内容をラジオやテレビで放送するスポーツビジネス3.0そして選手の写真を売ったり、グッズ販売などのスポーツビジネス3.1、動画を加工して売るスポーツビジネス3.5と時代の変化に伴い、スポーツビジネスのカテゴリーが拡大しています。

スポンサーのメリットとは?

今までのスポンサーメリットは、その場面を多くの観衆に認知してもらう、またはメディアに取り上げて露出を高めるメディアイシュー(Media Issue)が主流で国内では、多くのスポーツがそれらによって支えられています。勿論TVが絶対的なメディアである日本ではスポンサーロゴが露出するだけで効果的と思われがちです。

しかし乍らビールメーカーの担当者に聞くと、例えばプロ野球中継のスポンサーをしてもビールの売上にはほとんど影響がないそうです。それは、各スタジアムでは、国内ビールメーカーが横並びで販売され、スポンサー企業だけ優先ではない状況です。(サッカーでは、特定のメーカーに絞り込み販売する例も)

ゴメンナサイ!横浜ベイスターズのクラフトビールの事例がありました。BEER改革2018より

横浜ベイスターズ球団初のクラフトビール 「BAYSTARS ARE」より

参考: http://news.livedoor.com/横浜スタジアムエリアがクラフトビールの新聖地となる?「BEER改革2018」《DeNA》/article/detail/14439639/

メディアイシューの限界

但し、これは例外的な事例でその他の球団ではなかなか、一社のビールメーカーに絞り切れていないようです。サッカー日本代表のように長年愛着を持ってスポーツ団体ならびにチームを支え続けない限りスポット的な広告は最早、メリットが薄いように感じられます。また、国内のビール消費量の減少により、そのメリットは年々限られた範囲での効果に留まってしますのではないでしょうか?

ウィンウィンの関係を模索するソーシャルイシュー

過日、都内で開かれたスポーツビジネスにおけるスポンサー獲得のためのセミナーに参加してきました。登壇したトランスインサイト代表の鈴木友也氏 「著書:ヤンキースのユニフォームには、なぜ選手の名前がないのか?(日経BP社)」のお話がこのソーシャルイシュー(社会貢献がスポンサーを動かす事につながる)を筆者に動機付けるものとなりました。

既に4大ネットワークを持ってしてもスポーツ中継の視聴率が10%に満たないアメリカではメディアに看板などが露出してもそれほどスポンサーメリットにならない事をスポーツ団体や球団が気付き始めています。その中で、若者や移民に人気のアメリカプロバスケットボールNBAでは、社会問題を想起し、それを解決する手段として球団と手を組む、あるいはスポンサー企業のベネフィットにつながる施策を球団や社会福祉の団体とコラボする取り組みを挙げています。

例えば、『NBA Cares』は2005-06シーズン開幕前の2005年10月に、当時のコミッショナーだったDavid Stern(デビッド・スターン)氏が立ち上げた社会貢献プログラムです。13年目を迎えたこの活動を通して、NBAではリーグ×チーム×選手が三位一体となってこれまでにチャリティ総額2億6千万ドル(約300億円)を集め、延べ330万時間の奉仕活動が行われ、世界26ヶ国970カ所に学び・遊び・そして住まいの場を建設されてきました。(2015年の時点で) 一部抜粋

このような動きに企業、社会福祉の団体、リーグ、球団が手を取り合って、社会問題と向き合い解決して行く姿を実例で聞いてこのスポーツ雪合戦も連盟やチームそして弊社ならびに全てのステークホルダーと伴に労力を惜しまず取り組む姿勢が不可欠と云う私なりの結論に達しました。

社会貢献こそ雪合戦の拡大には必要不可欠の要因

国内の子供のかなりの割合で貧困と云う問題に直面しています。7人に1人の割合とも騒がれています。これらの子供たちに食糧は無論、教育の付与こそが問題解決の近道です。アメリカNBAボストン・セルティクスが子供の貧困対策として企業からお金を募り数学のドリルを作りそれを無料で配布し、さらには選手たちが試合の翌日でも学校に出向き、一緒に教えている姿を写真で見て感動しました。

出典:世界の貧困 blogimg.goo.ne.jp

 

その他の例も挙げながら鈴木氏の言う、スポンサー企業とのコラボは寧ろファンやステークホルダーを巻き込む形で予めテーマを決めて取り組むことが重要であると考えます。弊社でも研修のみならず企業の担当者が何に悩んで、何を求めているのかを模索し、話し合いながら雪合戦サービスを提供し多くの企業や自治体から好評を得ています。

スポーツビジネス4.0に早く到達するために

結論から言うと、スポーツビジネス4.0に雪合戦事業を持ってゆくためには、ただメディアに露出するスポンサーメリットよりも雪合戦を支えてくれるスポンサー企業と雪合戦のベネフィットを活かし、共に成長するストーリーを掲げて行かなければならないと思います。例えば、世界の表舞台に立てられなかったサッカー日本代表を今日まで支え続けたビールメーカーのように、

ビーチ雪合戦の光景

これにより、多くの方から共感を得て、人も団体も成長する事が楽になります。スポンサー企業にとっても大きな下支えになると考えられます。社会的な弱者に目を向け与え共感する事こそ伴に成長するスポーツビジネス4.0であると確信しました。今後「それを世界に向け情報発信して共感者を増やす事も重要です。2019年12月、クリスマスプレゼントとしてカリブ海のハイチ共和国で人工雪でチャリティとしてビーチ雪合戦を現地の子供たちと一緒に遊ぼうと計画しています。実現の為に世界の人々と手を組み成功に尽力したい気持ちでイッパイです。